新型コロナで日本に何が起こるか考えてみたPart2

テレワーク推進

こんにちは!こ〜たろうです。

今日も新型コロナ後の日本に何が起きるか考えてみたいと思います。

マスク問題

コロナ前のマスク供給量は年間55億枚でうち国産が11億、中国産が44億でした。マスク生産はローテクかつ低価格製品であるためかなり早い段階で工場が中国に移行していました。

中国がマスクの輸出を止めたため、2月は月1億枚まで供給力が落ち込みましたが、3月には6億枚、4月には7億枚に供給は上がり従来より多く作っています。

医療機関・学校が優先されるのは当然ですが、残りが全部市中に出回っているのかやや疑問はあります。マスクバブルに暴力団が手を出してきているという噂もあります。去年はタピオカバブルに乗っていましたっけ。

また、毎朝ドラッグストアに並んでマスクを買っている人達を定点観察すると、中国人買い占め業者の並び屋と時間に余裕のある高齢者が多いようです。家族の分で並んでいるんでしょうが不必要な買い占めはやめていただきたい。

テレワーク推進

テレワークが進むことでネット環境の整備(セキュリティ強化含む)、東京一極集中の緩和などが促進されます。

首都圏から2、3時間離れれば少ない費用で広いところに住めますので子育て環境は飛躍的にアップし少子化対策もバッチリです。

スパイ防止法によるあぶり出し

ハニートラップや裏金で操られていた議員、マスコミ、企業トップなど中韓からのコントロールが切れたら制裁とかしないので告白して欲しいと思います。

また、帰化人であっても日本が嫌いな方たちには祖国へお帰りいただく帰国支援を進めましょう。

マスコミの見直し

とにかく日本で感染者が増えて欲しがっているような地上波のニュースやワイドショーでもスタッフ名を映画のように全て表示すべきです。番組ごとに画面の手前側が外国人だらけじゃないことを明らかにすべきです。外国の工作員じゃないかと思われる方や番組制作者が多々いらっしゃる感じがする番組はいくつかありますよね。

企業活動の見直し

過剰な金融緩和による株価吊り上げや無理な景気高揚策をやめる。あくまでも実体経済への投資により内需拡大を図るべきです。そのためには過剰な企業内部留保を社員に還元すべきです。

教科書の見直し

歴史的に根拠のないプロパガンダ的且つ自虐的な歴史教育は即刻見直すべきです。

憲法の見直し

憲法に緊急事態条項がないのは日本だけです。権力の一極集中は良くありませんが、いざという時のためには必要です。

日本人は外国を攻撃したりスーパーを掠奪したりしませんが、国内の外国人はわかりません。

東京オリンピックについて

2021年に延期された東京オリンピックですが、絶対に大成功させると断言します。理由は日本で日本人がやるオリンピックだからです。